安心

地震・火災などの災害にも強い家づくりで、住まう家族の笑顔を守ります。

地盤調査

第三者による調査と判定

全ての物件にジャパンホームシールド株式会社による地盤調査と判定を行っています。
第三者の目を通すことにより、客観的な事実確認と結果に応じた対応を検討することができます。また、瑕疵保険でも、調査結果と工事内容のチェックが行われます。これにより、二重、三重にチェックが行われ、安全性が確保されるのです。
通常のスウェーデン式サウンディング試験を行いますが、地盤の状況に、疑わしい点が見つかった場合、超音波試験を組み合わせてより正確に地盤の調査を行います。
調査結果報告書はご請求があればご請求があればいつでも開示します。また、お引き渡し時に地盤調査報告書は引渡書類としてお客様にお渡ししています。

地盤改良

調査の結果、地盤に弱いところがあれば、判定に従い地盤改良工事を行います。
改良工事報告書もご請求があればいつでも開示しています。また、お引き渡し時に地盤調査報告書は引渡書類としてお客様にお渡ししています。

工法	湿式柱状改良工法	芯材入り柱状改良工法（しん兵衛・タイガーパイル工法）	小口径鋼管工法
概要	改良機により、地盤に柱状のセメント系改良土を作成し、家屋の荷重を支持させる工法	湿式柱状改良の芯材として鋼管を挿入し、改良体1本あたりの支持力を増強する工法	杭打ち機により、地盤に鋼管を挿入し、鋼管にて家屋の荷重を支持させる工法
参考写真
イメージ断面図
特徴	全国的に適用事例が極めて多い表層改良に比較して深い深度に対応鋼管杭に比較して弱い支持層でも可能（N≧4程度） JHSでは深度1.5～8mまで適用可能	湿式柱状にくらべて1本あたりの支持力を多くとれる適用事例が比較的多い。 SWS試験で杭の設計が可能である。	全国的に適用事例が極めて多い柱状改良に比較して深い深度にも対応できる既製品を使用するため、品質が安定。養生期間も不要。 JHSでは深度2m以上15～20mまで適用可能

液状化対策

東日本大震災の時に身近に問題になったのが地盤の液状化です。コウチシステムでは、家を建てる際に液状化のリスクについて確認しています。液状化のリスクが高い場所では対応した基礎を特別に施工しています。
液状化の危険性が高いエリアについては、液状化に対応した基礎工事を行っています。一般的に、きちんとした地盤改良工事が行われていれば、液状化が起こっても極端に家が傾くようなことはないと言われていますが、家が傾いてしまった場合でも、比較的安価に修復できる仕組みを組み込んでいます。それが、「ハウスバランサー」です。
液状化の判定は、東京都建設局の東京の液状化予測図で確認することができます。
基礎の下をいくつかの区画に分けてパイプを仕組んでおきます。万が一、不当沈下が発生してもこのパイプを通して、コンクリートを圧送することによって傾きを直す仕組みです。
液状化のリスクが高い場所に建築する場合は、この仕組みを組み込んだ基礎を施工しています。

地盤の品質保証

地盤調査を行って、地盤改良工事を行った物件は勿論のこと、改良工事が不要と判定された物件でもジャパンホームシールドからの地盤の品質保証が10年間（令和2年8月以降は20年保証）が付いています。

基礎

安心、安全は基礎で決まる！基礎は住宅そのものを支える基本です。

しっかりとした地盤の調査と分析、第三者による地盤の品質保証の上に『べた基礎』と呼ばれる床面全体に鉄筋を張り巡らせた基礎を施工します。

ベタ基礎

構造計算に基づき強さを確保した「ベタ基礎」を採用しています。
3階建住宅に関しては構造計算に基づき、太さ13鉄筋を採用し、ベースコンクリートの厚みは150以上を確保。一回り太い骨を厚い筋肉で包んだ、横綱仕様の基礎構造です。

基礎パッキン

床下の換気を行う為に基礎パッキンを採用しています。『通気タイプ』と『気密タイプ』があり、適材適所使い分けをしています。断熱、省エネ設計の上で、基礎パッキンの使い分けは大切なことなのです。

制震構造

地震に備える制震ダンパー

地震による繰り返される強い揺れから住む人の生命と財産を守る為に、制震ダンパーを装備しています。余震が繰り返し何度もやってきます。初めの強い揺れで釘やビスが緩んでしまうことがあります。余震が繰り返されることで、建物が疲弊していき弱くなっていきます。そんな時でも建物が倒壊しないように踏ん張る役割を果たすのが制震ダンパーです。

制震工法のメリット

耐震工法より建物内部の損傷を小さくすることができる。
免震工法よりコストが安く、工期が短い。
建物の倒壊をほぼ防ぐことができる。
繰り返しの揺れに強い。
台風や強風の揺れに強い。
地震後のメンテナンスがほとんど不要。

制震工法のデメリット

耐震工法よりも建物内部のダメージは少ないが免震工法よりはダメージがあるため、家具を固定する金具をつけるなどの工夫はした方が良い。
免震工法より制約は少ないが、制震装置の設置の関係上、狭小地には不向きである。
耐震住宅よりコストが高い。（50〜100万円程度）
建物自体が地面にくっついているため、地盤が弱いと導入できない。
建物内部にいた場合、地震の揺れを直接感じる。

制震装置

制震金物BOSHIN（ボウシン）は地震による揺れをバネの力で押し戻し、復元することができる制震装置です。
地震の運動エネルギーを摩擦エネルギーに変換することで、地震のエネルギーを吸収する仕組みは他の制震ダンパーと同じです。他の制震ダンパーと違うのは、繰り返される余震に対して、建物の倒壊を防ぐことができる点にあります。バネの力で建物の復元力をサポートするのはBOSHIN（ボウシン）だけが持つ特徴です。

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