Relief
地震や火災などの災害にも強い、安心して暮らせる住まいを創造しています。
安心して毎日を過ごせる住まいを提供すること。それが、私たちの家づくりの原点です。
いつ、どこで、どのような災害が起こるか分からない環境の中で、本当に大切なのは「万が一のときに、大切な命と暮らしを守れる家」であること。
私たちはその思いのもと、構造設計・地盤対策・素材選び・施工管理のすべてにおいて「安心」を最優先に考えています。コウチシステムの家は、耐震性・制震性に優れ、強い地盤の上に建ち、見えない部分にまでこだわった家づくりを通じて、ご家族の未来を支えていきます
Point01
全棟「長期優良住宅」取得。
構造計算で安心を可視化
コウチシステムの住宅は、すべて「長期優良住宅」を取得。
耐震性・省エネ性・耐久性など、国の厳しい基準を満たした高品質な住まいです。
耐震等級2(基準の1.25倍の耐震性能)を標準とし、全棟で構造計算を実施。地震への強さを数値で証明し、設計段階から安心を可視化しています。
2025年4月から構造計算が義務化される中、私たちはすでに全棟で導入済み。見えない構造部分にも徹底的にこだわり、安心して長く住める家をご提供しています。
安心、安全は基礎で決まる!基礎は住宅そのものを支える基本です。
構造の安定性と快適な暮らしをお約束するため、「基礎」と「柱材」にこだわっています。
地震や不同沈下に強いベタ基礎
3階建住宅に関しては構造計算に基づき、太さ13ミリ鉄筋を採用し、ベースコンクリートの厚み150ミリ以上を確保。 一回り太い骨を厚い筋肉で包んだ、横綱仕様の基礎構造です。
快適性と耐久性を高める基礎パッキン工法
床下の換気を行う為に基礎パッキンを採用しています。『通気タイプ』と『気密タイプ』があり、適材適所使い分けをしています。 断熱、省エネ設計の上で、基礎パッキンの使い分けは大切なことなのです。
構造材には国産ひのきの無垢材
ひのきは、伐採してから200~300年は、強度が増すと言われています。 高温多湿の日本の気候風土に合っているのは、その国で生まれ育った国産の材料なのです。ひのき材は、腐りにくく、シロアリに対しても耐性が高い建築材料です。
Point02
制震ダンパーと構造計算で、繰り返す地震に負けない設計。
見えない部分まで備えた、長く安心して暮らせる住まいに。
制震ダンパー
地震による繰り返しの強い揺れから、住まいと家族を守るために制震ダンパーを標準装備しています。 大きな揺れで緩んだ釘やビスに、余震が追い打ちをかけると、建物は徐々に弱くなっていきます。 制震ダンパーは、繰り返す揺れによるダメージを吸収し、倒壊を防ぐ役割を果たします。
制震装置
制震金物BOSHIN(ボウシン)は、地震の揺れをバネの力で押し戻すことで、建物を元の状態へと復元する制震装置です。 BOSHINは繰り返される余震にも対応できるのが特長。バネの力で復元力をサポートし、建物の倒壊リスクを大幅に軽減します。
地震性能保証
BOSHIN(ボウシン)を採用した物件は、第三者機関によって、地震性能保証を受けられます。保証内容は、期間が20年間、最大2,000万円の建て替え費用負担となっています。
木造住宅用耐力壁パネルnovopanSTPⅡ
Point03
第三者機関による地盤調査と評価
全ての物件にジャパンホームシールド株式会社による地盤調査と判定を行っています。
第三者の目を通すことにより、客観的な事実確認と結果に応じた対応を検討することができます。また、瑕疵保険でも、調査結果と工事内容のチェックが行われます。これにより、二重、三重にチェックが行われ、安全性が確保されるのです。
スウェーデン式サウンディング試験を行いますが、地盤の状況に、疑わしい点が見つかった場合、超音波試験を組み合わせてより正確に地盤の調査を行います。
調査の結果、地盤に弱いところがあれば、判定に従い地盤改良工事を行います。
湿式柱状改良工法
改良機により、地盤に柱状のセメント系改良土を作成し、家屋の荷重を支持させる工法
全国的に適用事例が極めて多い
表層改良に比較して深い深度に対応
鋼管杭に比較して弱い支持層でも可能(N≧4程度)
JHSでは深度1.5~8mまで適用可能
芯材入り柱状改良工法(しん兵衛・タイガーパイル工法)
湿式柱状改良の芯材として鋼管を挿入し、改良体1本あたりの支持力を増強する工法
湿式柱状にくらべて1本あたりの支持力を多くとれる
適用事例が比較的多い
SWS試験で杭の設計が可能である
小口径鋼管工法
杭打ち機により、地盤に鋼管を挿入し、鋼管にて家屋の荷重を支持させる工法
全国的に適用事例が極めて多い
柱状改良に比較して深い深度にも対応できる
既製品を使用するため、品質が安定
養生期間も不要
JHSでは深度2m以上15~20mまで適用可能
コウチシステムでは、家を建てる前に液状化リスクをしっかり調査し、リスクの高い地域では専用の基礎工法を採用しています。
さらに、万が一建物が傾いてしまった場合に備えて、「ハウスバランサー」という修復機構を組み込むことも可能です。
これは基礎の下にパイプを設置し、不当沈下が起きた際にコンクリートを圧送して傾きを補正する仕組みです。液状化が心配な土地でも、事前の対策と万が一の備えで、安心して暮らせる住まいを実現します。
地盤調査を行って、地盤改良工事を行った物件は勿論のこと、改良工事が不要と判定された物件でもジャパンホームシールドからの地盤の品質保証が10年間(令和2年8月以降は20年保証)が付いています。